０６１０　ロゴシーズ　１

　朝発表したものに間違いがあったので書き直したものです。

ロゴシーズ　０６０７　まえおき　江東文化会館でのワークショップ、講師は山形カシオの鈴木克美さん。プレゼンテーション慣れしているのだろう。僕の耳でも聴きやすい。
　第九回の今回、これまでで最高のワークショップだったと思う。にもかかわらっず、身内プラスアルファで、講師には申し訳ない結果になったが、元来ワークショップとは、みんなでなにかを作り上げていくという建前だから、これからも、時々は、大きなイベントにはなるが、会員仲間内での研究会に一般の方も参加できるということで良く、質的には高いところを目指しているので、是非来てください。参集していただき、ディベートができることを願っている。　　さて、今回の講演、三つに分けて紹介しよう。一つはロゴシーズの開発エピソード、一つはロゴシーズを使う方法、三つ目が、なんでロゴシーズなのか、何のために使うのか、まだまだ、ロゴシーズとの付き合いは途上である。道具には全然なっていない。道具にするには、どうしたら良いのか。三つに分けよう。今回はその一回目。 　まず、カシオという大きな組織が、ダイビングという超マイナーな業界に参入しようとする。しかも、全く新しい、実はあたらしくはなく、様々な失敗を重ねてきた超音波通話機をもって参入してくる。そのために調査会社によって市場調査をおこなっている。ダイビング業界のことを、おそらく一流であろう調査会社がどのように見ているのだろう。ぼくにとっても初めての知見であり、とてもおもしろく、勉強になった。その勉強から述べて行こう。 　ダイビングの市場環境　★ダイビング機材の市場規模：　７００ー１０００億円　※０が一つ多いのではないかとまでは言わないが、所詮はムード的な数字である。僕のムードでは、３００億だろう。この数字は機材だけの規模であり、講習とか、作業とかは含まないとしてだが。　★ダイビング全体の市場規模　８千億円　※これも港湾建設業、水産業を含めないレジャーだけの環境と考えれば、どうだろう。そもそも、千億などというムードにはない自分なのだ。　★総ダイバー数　２０００万人　※これはもう多すぎる。　★アクティブなダイバー数　４００ー５００万人　※これは４０万前後で推移している。事故死者数が毎年２０人前後でずっと横ばいでいる。僕のムード的統計？では、死亡事故は２万人に一人だから、４００ー５００万ならば、年間２００人から２５０人の死亡事故数になる。　★あらたなダイバー数（初心者）毎年１００万人　※Ｃカード発行数がこれまでの最高で１０万人ていど、最近は５万を切っているらしい。　★市場の成長率　０％　※マイナス成長率になっているのではないか？　★現在の水中通話機の市場　なし。 　これをブログで発表したら、鈴木さんから、これは国内のことではなくて、世界のことですとメッセージが来た。ええつ！と驚く。業界といったら、国内のことしか考えていないからこういうことになる。世界にも業界があるなんて知らなかった。削除して全部書き直そうとしたが、まてよ、これはこれでおもしろい。　数字を見ていると、０を一つ減らすと国内になるみたい。　★ダイビング機材の市場規模：　７００ー１０００億円　★ダイビング全体の市場規模　８００億円　★総ダイバー数　２００万人　★アクティブなダイバー数　４０ー５０万人　どうだ。ぴったりではないか。日本は世界の十分の一。　　これがずっと同じ状態で続いていて、「時が止まっている世界」　　★保守的な村社会を決まったプレイヤーで分け合っている。１９８０年代のビジネスモデルのまま現在に至る。　※なるほど、１９８０年の始めにＰＡＤＩが引っ提げてきたアメリカのビジネスモデルが、僕たちの１９７０年代のモデルを打ち破り、そのまま維持されて今日にいたっている。 　スクーバの始まりから、ビジネスモデルという視点で考えて見て行こう。　１９６０年代、１０ー５０人ぐらいのダイビング倶楽部ができ、少し目端の利く人がダイビングの小売り業を始める。倶楽部がショップに成長していく時代だ。僕などは、ビジネスと考えたことも無かった。当然、ビジネスモデルはない。 　そして、１９７０年代、１９７３年に僕が雑誌「海の世界」に書いた。ダイビングを仕事（ビジネス）にするには、ツアーとか講習に力を入れてはだめだ。とにかく機材を売る。機材を小売り価格で売るためのサービスとして、講習がありツアーがある。そのお店で機材を買わない人は遊んでもらえない。これが１９７０年台のビジネスモデルであろう。　アメリカのビジネスモデル、講習のマニュアル化、システム化で、講習もお金儲けになる。プラス、機材販売。二つがオーバーラップした１９８０年代の前半が一番良き時代だったのだ。たいていのショップはここでお金を残した。このビジネスモデルが死守できれば良いが、時の流れには勝てない。量販店、ネット販売が中心となり、ダイビングショップとしては、必勝のビジネスモデルはもはや見つからない。つまり、ビジネスモデルは崩れ、業界は危機感を持っている。　現地のサービスもピークは越えていると思う。　実は、こういう視点でダイビング業界を見たことは、２０００年まで、なかった。この要諦を知っていて動いた人は成功した。アメリカのPADIは、１９７０年代から知っていて戦略を持っていたのだろう。 　そして、次のビジネスモデルはどうなるのだろう。自分なりの考えはあるが、まだよくわからない。国際的なビジネスとしては、もうマーケットは日本を離れて、アジア諸国に移っている。テックダイビングにしても、レジャーダイビングにしてもそうだ。そこで、国際的なビジネスモデルと、日本の時代遅れのビジネスモデルとの競合、これも、苦もなく押しつぶされる。とか、いろいろおもしろいので、それぞれ、考えてみると良い。自分も考える。　　ダイビング業界のビジネスモデルに変化がないと言うよりも、古いビジネスモデルを死守しつつ、時代に流されているという表現をぼくはしたい。 　★価格　ブランド化し、高級商品の価格を維持して売る。　※それができれば、苦労はない。 　★流通　系列店を作り上げ強力に支配する・　※これはＣカードという商品についてはその通りだが、機材については、夢だろう。成功者、強者の論理だ。 　これこそは国内のことだと思った。　聞いてみるとこれも世界のことだという。　固有名詞は違っても、日本と世界は同じ村社会か。 　アメリカのことを考えてみよう。僕はアメリカ人ではないから、海のこちら側からの推測だ。たぶんあたっているだろう。　１９５０年代日本でも進駐軍がダイビングをはじめたように、アメリカでも退役した軍人、特に海軍のUDT,水中破壊部隊や、パラレスキュー部隊の出身者がダイビング倶楽部をつくり、ショップになっていったのだろう。日本では残念ながら伏竜特攻隊だから、歩く潜水だ。海の国日本では水産の潜水が盛んだったが、それはレジャーには結びつかなかった。その辺がすこしちがう。　アメリカでは最初にＮＡＵＩができて、日本からアメリカに留学していた、日本アクアラングの浅見さんが第一号のインストラクターだ。浅見と一緒に僕は日本潜水会を始めたから、ＮＡＵＩとルーツが合っている。　ＰＡＤＩは、ＵＳダイバーが始めたから、最初からビジネス指向が強い。日本のＰＡＤＩがアメリカのＰＡＤＩに代わったのが１９８０年だ。それはアメリカとほぼ同時進行のＣカード改革だったのだろう。　重ね合わせて不自然ではない。ＰＡＤＩを中心として考えれば、アメリカと日本が同じであってなにも不思議ではなく、このビジネスモデル変革は、イギリスでもフランスでも起こったのだろう。日本で僕たちの１９７０年までのビジネスモデルが敗退したのと同じく、イギリスでもヨーロッパでも起こったのだろう。　そして、いまや舞台はアジアに移る。　しかし、これは別のストーリーだ。元に戻ろう。 　※総じて言うと、日本では、２０１０年代は、１９８０年モデルが維持できなくなり、といって、新しいビジネスモデルも生まれていない。そのため、さらに貧乏人の村社会化が進行する 。世界ではどうなのだろう。 　カシオとしては、時計＝ダイブコンピューターであるから、悪くない市場であるが、ロゴシーズについては、　調査会社は、「手間、時間、コストが非常にかかる！」と結んでいる。 　有線通話による水中レポートでご飯を食べていた自分のこれまでの経験から見ると、これまでいくつかの水中超音波通話機が失敗している。　そして、水中で話すということが一仕事だと知っている。これは市場調査会社にはわからない視点だが、これとてもポジティブではない。これを知っていて、あえてカシオは参入しただろうか。おそらくしたと思う。　人のやらないクリエーティブなものをつくる。　スケールはまるで違うけれど、僕のコンセプトと同じだ。一頃のソニー、ホンダにあったスピリットだ。そういうの大好きだ。　心配なのは、僕が大好きなような計画の成功確率は低い。失敗の可能性が大きいことが、すなわちチャレンジなのだが。　　可能性については、最後の結びで述べよう。多分、誰も気づいていない？ちょっとわかりかけている人もいるだろう。カシオの鈴木さんは、わかっているのかな？形而上ではわかっているとおもう。具体的には、やってみないとわからない。今回の講演では、具体的には話されなかった。