http://oceana.ne.jp/feature/201305_divingguide によれば、
「“ダイビングガイド”という職業のリスクが近年どんどん増しているように感じます。
問題意識のあるダイビングガイドさんたちは徐々に気が付いて行動に移しつつありますが、ほとんどの方々がそのことに無自覚であることが何より問題だと感じています。
つい先月、2013年4月のこと。とあるニュースを目にして、大げさに言えば、「ガイド付きのダイビングそのものの意味が変わるほど、新たな局面を迎えたのではないか」と思いました。
近年、懸念し続けていたことが決定的になったという印象です。
消費者庁が消費者安全調査委員会 事故調査部会を立ち上げ、その専門委員に中田誠さんが就任したのです。
中略
ダイビング訴訟を多く抱える弁護士の先生が最も困っているのが、ガイドという職責に対するガイドラインがないことです。」
陸上世界の世の中とか裁判にはこの意見は通用しないでしょうが、海の世界では、ガイドは、海況判断のミス、ボートの操船だけに責任があると思っています。
いつも言うのですが、この世のことは二律背反します。安全の維持にはお金がかかります。かかるお金を請求するのがプロですが、限度があります。
二律背反の調整は、行政、あるいは公的機関と称されるものが行うのですが、ある特定の団体、そしてこの業界をこの10年以上攻撃し続けている人が、その公的機関にかかわり大きな影響を持つということです。偏見のない公正な意見が言えるのでしょうか。業界攻撃に精を出すのだとおもいます。講習中の事故については、賠償責任保険で解決されています。そこで、ガイドダイバーに矛先が向いてきたのかと思います。個人的には言いたいことがたくさんありますが、この世界入り組みあっています。だから、不愉快です。
主張し続けていることは、講習中の事故は除いて、海の世界の事故、しかも個人的な事故を、交通事故、あるいは公共の事故と一緒にするなです。
講習の不備を補う意味でインストラクターの囲い込み(ステップアップともいう)や、あるいはクラブ活動は正しいことで、そのおかげで、事故が減り、ダイビングの経験を積むことができています。その中の活動ではユニットとフォーメーションでの水中活動をすすめています。ユニットとガイドとの付き合い、あるいはユニットを離れて、ガイドとの個人的な付き合いでは、病気、へたくそ、思い上がり、つまり個人的な状況についてガイドは、アドバイスはするでしょうが、救急処置以外の責任はもてません。
チームのリーダー、あるいはチームを離れた個人とガイドとの信頼関係であり、海の世界では、そこに裁判、訴訟な入り込むべきではないと考えています。陸上の世界では通用しないかもしれませんが、ダイビングをヨットなみにすることが、ダイバーの矜持だと思うのです。
もしも、僕がガイドであり、海況判断、ボートの操船以外の問題で死亡事故を起こしたとすれば、遺族の心のケアについて、できるだけの誠意を持ってあたり、常識的な保険の範囲での支払いを済ませた上で、訴えられたとすれば、訴えられたことについての反訴を興して、一生を懸けて、最高裁まで争います。
僕の高校時代の友人が、学習院大学のヨット、のスキパーで、新入生が落水し、荒天の中を捜索して座礁沈没して、命を落としました。葬儀に出席し、お父さんが彼が死んでくれて良かったとスピーチしたことを忘れません。落水を捜索するか、戻るか、他のクルーの安全もあり、難しい判断だったと思います。ガイドも状況によっては、命を懸けなくてはいけない局面もあるとおもいます。
これは、ガイドではなかったのですが、命を懸けなかったために、ガイドだったら、命を張っただろうとインストラクター仲間に糾弾された事故もありました。賠償責任保険は降りましたが、命は戻りません。賠償責任保険があったから、命は懸けなかった。ともいわれました。彼が命を懸けていれば、助けられたかどうかは別として、賠償訴訟は起きなかったとおもいます。
体験ダイビングとか、C-カード講習は別として、ガイドダイバーの世界、海の世界のことを消費者庁で扱ってもらいたくないというのが、この業界の、そんな意味で業界という言葉も好きではないのですが、海で生きるダイバーの矜持だと僕は思います。
「“ダイビングガイド”という職業のリスクが近年どんどん増しているように感じます。
問題意識のあるダイビングガイドさんたちは徐々に気が付いて行動に移しつつありますが、ほとんどの方々がそのことに無自覚であることが何より問題だと感じています。
つい先月、2013年4月のこと。とあるニュースを目にして、大げさに言えば、「ガイド付きのダイビングそのものの意味が変わるほど、新たな局面を迎えたのではないか」と思いました。
近年、懸念し続けていたことが決定的になったという印象です。
消費者庁が消費者安全調査委員会 事故調査部会を立ち上げ、その専門委員に中田誠さんが就任したのです。
中略
ダイビング訴訟を多く抱える弁護士の先生が最も困っているのが、ガイドという職責に対するガイドラインがないことです。」
陸上世界の世の中とか裁判にはこの意見は通用しないでしょうが、海の世界では、ガイドは、海況判断のミス、ボートの操船だけに責任があると思っています。
いつも言うのですが、この世のことは二律背反します。安全の維持にはお金がかかります。かかるお金を請求するのがプロですが、限度があります。
二律背反の調整は、行政、あるいは公的機関と称されるものが行うのですが、ある特定の団体、そしてこの業界をこの10年以上攻撃し続けている人が、その公的機関にかかわり大きな影響を持つということです。偏見のない公正な意見が言えるのでしょうか。業界攻撃に精を出すのだとおもいます。講習中の事故については、賠償責任保険で解決されています。そこで、ガイドダイバーに矛先が向いてきたのかと思います。個人的には言いたいことがたくさんありますが、この世界入り組みあっています。だから、不愉快です。
主張し続けていることは、講習中の事故は除いて、海の世界の事故、しかも個人的な事故を、交通事故、あるいは公共の事故と一緒にするなです。
講習の不備を補う意味でインストラクターの囲い込み(ステップアップともいう)や、あるいはクラブ活動は正しいことで、そのおかげで、事故が減り、ダイビングの経験を積むことができています。その中の活動ではユニットとフォーメーションでの水中活動をすすめています。ユニットとガイドとの付き合い、あるいはユニットを離れて、ガイドとの個人的な付き合いでは、病気、へたくそ、思い上がり、つまり個人的な状況についてガイドは、アドバイスはするでしょうが、救急処置以外の責任はもてません。
チームのリーダー、あるいはチームを離れた個人とガイドとの信頼関係であり、海の世界では、そこに裁判、訴訟な入り込むべきではないと考えています。陸上の世界では通用しないかもしれませんが、ダイビングをヨットなみにすることが、ダイバーの矜持だと思うのです。
もしも、僕がガイドであり、海況判断、ボートの操船以外の問題で死亡事故を起こしたとすれば、遺族の心のケアについて、できるだけの誠意を持ってあたり、常識的な保険の範囲での支払いを済ませた上で、訴えられたとすれば、訴えられたことについての反訴を興して、一生を懸けて、最高裁まで争います。
僕の高校時代の友人が、学習院大学のヨット、のスキパーで、新入生が落水し、荒天の中を捜索して座礁沈没して、命を落としました。葬儀に出席し、お父さんが彼が死んでくれて良かったとスピーチしたことを忘れません。落水を捜索するか、戻るか、他のクルーの安全もあり、難しい判断だったと思います。ガイドも状況によっては、命を懸けなくてはいけない局面もあるとおもいます。
これは、ガイドではなかったのですが、命を懸けなかったために、ガイドだったら、命を張っただろうとインストラクター仲間に糾弾された事故もありました。賠償責任保険は降りましたが、命は戻りません。賠償責任保険があったから、命は懸けなかった。ともいわれました。彼が命を懸けていれば、助けられたかどうかは別として、賠償訴訟は起きなかったとおもいます。
体験ダイビングとか、C-カード講習は別として、ガイドダイバーの世界、海の世界のことを消費者庁で扱ってもらいたくないというのが、この業界の、そんな意味で業界という言葉も好きではないのですが、海で生きるダイバーの矜持だと僕は思います。