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Channel: スガジロウのダイビング 「どこまでも潜る 」
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0302 ダイビングの歴史62 マリンダイビング 80年11月 -2

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 フォトコン 第6回というから、1976年? 一位は谷島幸一さん

 フォトコン入賞の秘訣はこれだ! 舘石昭 カラーグラビア ページで、この10年、ということは、70年からはじまったのこのコンテストの1位をならべている。
 で、ここにそのグラビアを持ってきた。
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 写真を見て、良いと思うのはその人の感性であり、感性には、最大公約数はあるだろうが、個々のものだ。そして、僕の感性は、絵、絵画はある程度の好き嫌いがあり、好きな絵は良いとおもう。写真も、絵画的な構図で理解することはできる。一つのストーリー、物語を作ってあれば、それもわかる。一冊の本、があって、その中の一枚ならばわかる。また、たとえば益田一というひとの写真はわかる。最近で言えば鍵井君も、古見君もわかる。中村征雄も卓也君もわかる。プロと言われるような人については、だいたいみんなわかり、わかった上での、一枚の好き嫌いは言える。不特定多数の応募者の写真を見て、そこから選ぶとすれば、それは、一応の技術水準に達して居る上で、絵画的な構図と後は、感性の問題だろう。

 ここで写真論を展開するつもりはないが、10年分並べてみると、並べたことで見えてくるものがある。全体としてみると、バラエティに富んだ とても良い写真集になっている。
 なお、このグランプリは今も続いていて、何回になるのかな、50回?これはもう一つの歴史であり、文化である。マリンダイビングという雑誌が、日本の水中撮影の発展に果たした、功績は大きい。
 6回の1位に谷島幸一君が入っている。5回が、伊藤勝敏さんだ。

 
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「潜る権利?は、ここまである!」松田政行(弁護士)この年、1980年、真鶴半島が全面潜水禁止になり、それを受けて、ダイビング誌では何回か記事がくまれ、マリンダイビングでも、これがこの問題の松田さんの記事の最終号としている。
 
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 松田さんはまず、密漁もしない、漁業の妨げにならないダイバーの潜水を禁ずる権利など漁民にはない、という工藤昌夫さんの意見を紹介する。工藤さんは、このマリンダイビングにそのような意見を書いていたのだ。
 それはそうだけれど、地元の人がこぞって反対しているところに潜りになどは、だれも行かない。漁民が全面禁止と言えば、法律的にはともかくとして、全面禁止になってしまうのだ。
 漁場を公開する公園制度というのもある。そろそろ業界もまとまって一つの法人になったらどうだ、とも言っている。
 僕の立場からこれを読めば(当時)海中開発技術協会という法人があり、それに全日本潜水連盟が合同することによって、そのような形になる。そのようにしよう、と働いたことが、僕の生涯の不覚となるのだが、まだそのことはわかってはいない。
 そして、松田さんは「漁場利用調整協議会」というものをここで提案している。レジャーダイビングが漁場を利用するというネーミングはおかしいのだが、水産庁は遊漁を対象として、そのような協議会を作っていて、それにダイバーも出て行けばという提案だ。
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 次の記事」真鶴レポート」で、全国ダイビングスポット利用者会議設立! この問題に対処すべく、全日本潜水連盟、PADI、NAUIと海中開発技術協会が結束してこれらの問題に対処することになったことが述べられている。
 僕はこの会議には出ていない。全日本潜水連盟としては、PADIの椎名勝巳がでている。椎名のPADIは、全日本潜水連盟の一員なのだ。役員を見ると
理事 議長が椎名勝巳、理事、副議長が荒川保(PADI)理事 吉田一心 理事 関谷宗治(たぶん海中開発技術協会から出ていたと思うが、スクーバプロだ)監事 宮下高行(PADI)事務局長が弁護士の松田政行さんだ。
 そして、第一回真鶴町 漁協、潜水問題協議会が開かれる。そのメンバーは、漁協側が宮川組合長はじめ漁協理事8名、ダイバー側が、上記利用者会議の椎名荒川、松田、吉田、そのた地元の後藤道夫、志村健一郎が出席、立会人として県水産課の佐藤技官が加わった。
 結局のところ、この翌年の81年に、後藤道夫が中心になって話をまとめて、真鶴問題は解決する。
 地元の真鶴ダイビングセンターが解決しなければ、ダイビングセンターはやって行かれない。 僕の目からみれば、利用者会議だとか作らなくても、地元が解決する問題だと思っていた。
 この真鶴問題が、ダイバー対地元漁協の紛争の公式な、最初で最後だった。
 以後は、地元の漁協と協力、あるいは漁協自身が経営に参画する、ダイビングサービスができて、これによって、レジャーダイビングが行われることが通常となって、漁協とダイビングサービスの協調、共同が育っていく。伊豆海洋公園についてはまた別のストーリーがあるが、結果は同じである。
 そして、ダイビングのタンクは、すべてダイビングサービスでレンタル、あるいは充填管理するようになり、ダイビングサービスを何らかの形で通さなければ、レジャーダイビングはできない形になり、漁協とのトラブルはなくなる。つまり、漁協対ダイビングサービスの問題になり、漁協が、直接間接にダイビングサービスの運営に関与する例が多くなり、ダイビング指導団体の関与はなくなり、解決された。
 回り道もあったが、必要な回り道だったのだろう。

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